築年数が古い物件はリノベーション、リフォームは絶対NG

 築年数が古い不動産物件の事を、築古といったような表現をしていますが、そういった築古物件は、当たり前ですが、築年数の若い、比較的新しい築浅の物件と比較すると、建物そのものだけで比較してみれば、見劣りするのは間違いありません。
 お持ちのマンションなど不動産販売を検討する際に、周辺の築浅の物件などの存在を考慮して、キレイに見せたいという意識の結果、リフォームやリノベーションを検討することが多いでしょう。また、リフォーム業者を呼んで見積もりなどを行っているときに、リフォーム業者の営業マンは、もちろん、まことしやかに、リフォームすることのメリットを挙げてきます。しかしながら、結論から言えば、リフォームはしてはいけません。メリットはありません。
 不思議ですよね?キレイに見せる努力をすることがプラスにならないのか?と思われれるかもしれませんが、キレイに見せる事と、リフォームは大きく異なります。
 水回りをきれいにするとか、部屋を内見用に、キレイにしておくことは重要ですが、売却に際して、リフォームはしてはならないというのがセオリーです。
 なぜかと言えば、そもそも、築古物件を求めている人のニーズは、いくつかあるのですが、その中に、リフォームを自分で行って、自分好みの住居にしたいというニーズで探している人がいます。リフォームを目的としている人は、高額な築浅物件よりも、希望の地域の築古物件を探しております。ですので、売主がリフォームしてしまっては、買主からしてみれば、余計な行為に該当してしまいます。ですので、絶対に、売却検討段階で、自ら、リフォームをしてしまうような行為は絶対に避けてください。
 また、不動産媒介契約を行う不動産会社を選ぶときの良い不動産業者かどうかの判断の目安の一つにもなりますが、もし、見積もりなどでやってきた不動産会社の営業マンが、リフォームなど進めてきたら、そんな不動産業者とは、絶対に契約するのを辞めましょう。単純に売れないから、リフォームをさせて、リフォーム業者からバックマージンをもらいたいだけという意味のない取引先になることは間違いありません。
 そうではなく、不動産会社選びのコツとしては、数多くのリフォーム業者と提携している不動産業者か、または、築古物件での実績が多い事に越したことはないですが、リノベーション目的の顧客をたくさん持っているとか、そういったニーズに数多く答えている不動産業者との媒介契約を推奨します。
 また、媒介契約後の不動産会社の営業活動の中に、内見などの為の物件の資料を作ってもらえたり、配布用や、ポスティング用のチラシを用意してくれたりするのですが、その中にリフォームに関する内容も盛り込んでもらうと良いでしょう。
 たとえば、リフォームして買いたい人向けと題して、これだけの数多くのリフォーム業者と提携しており、リフォーム業者の紹介が可能であるとか、リフォームした際、こういった部屋の間取りであったり、イメージ図などを複数用意してもらい、ここまでしてくれる業者はめずらしいですが、購入価格はこの位で、リフォームパターンを5種類くらい目安として用意しておき、この位の費用がリフォーム費用がかかるといったような、買主にとって選択しやすい状態を用意してくれるような不動産業者との媒介契約はお勧めです。
 実際にリフォームを行うよりも、「リフォームを行ったらこういった感じになる。」といった事をリアリティを持って伝えられる方が良いでしょう。事例ですが、リフォーム業者と組んで、プランを提示でして、パネルなどで貼っておく、見積もりを取っておき、買手をリフォーム業者のショールームに連れて行く等です。
 築25年くらいのマンションなどは、リフォームするには丁度良い時期です。新耐震基準を満たしていますし、築年数を考慮して価格が落ちていますので、リフォーム大好きな人にとっては、手の掛け甲斐のある最適な物件と言えます。リフォーム大好きな人にとっては、とことん自分の好みにしていきたいものです。
 売却するために、例えば200万円かけて中途半端なリフォームを行ったとしても、それが全て売却金額に載るわけではありません。20年も住んでいれば、一度くらいは、リフォームをすることでしょう。しかし、それは、自分が使うためのリフォームに留めておき、売るためのリフォームは行わないというのが鉄則です。
 リフォームは買主に任せておきましょう。

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