対象不動産の資産価格又は資産賃料を求める技術的手法。
試算価格を求める基本的な手法は、原価法、取引事例比較法及び収益還元法に大別され、このほか三手法の考え方を活用した開発法等の手法がある。
試算賃料を求める基本的な手法としては、新規賃料にあたっては積算法、賃貸事例比較法、収益分析法、継続賃料にあっては差額配分法、利回り法、スライド法、賃貸事例比較法がある。
また、これらの基本的な手法のほか、例えば借地権における借地権割合による手法（借地権割合法）のように、不動産の類型に応じた固有の手法が規定されている。
それぞれの鑑定評価の手法の適用により求められた価格又は賃料を試算価格又は試算賃料という。
鑑定評価の手法と鑑定評価の方式は一対一の関係にあるのではなく、一つの手法の中には、適用の手順における各段階で三方式のそれぞれの手法は独立して対象不動産の価格（又は賃料）を指向するものである。